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2023年3月のTwitter規約改定・仕様変更発表まとめ

記事タイトル画像:2023年3月のTwitter規約改定・仕様変更発表まとめ

2023年3月に公式発表された、Twitterの主要な規約改定・仕様変更等のまとめです。

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※規約改定については原則として原文(英語版)の変更点を対象としています。このため、日本語版未反映の内容を扱うことがあります。

要点

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規約改定:Twitterルール

報告機能の不正使用に関するポリシー

新規ポリシーです。Twitterへの報告(運営通報)機能の不正利用に関する規定が新規に設定されました。

以下の行為は禁止されます。

  • 同一ツイートへの報告の大量送信
  • 違反でないツイートを違反として大量に報告すること
  • 報告の手動送信数上限を複アカ等で回避すること
  • 自動化された手段による報告の大量送信
  • 嫌がらせの一環として、他人のアカウント停止・ツイート削除ペナルティを狙い、虚偽の報告を他者と共謀したり呼びかけたりすること

違反者にはペナルティ等として、違反の重大さや過去の違反歴によって以下のいずれかの処分が課せられます。

  • ログインチャレンジ(手動操作判定用テスト)
  • 報告/異議申し立ての受付・処理の制限
  • アカウント永久凍結

本ポリシー新設に伴い、ルール一覧内での該当ポリシーへのリンクも更新されています。

亡くなられた人について

公共の利益に関わる場合(報道的価値がある場合等)、人の死に関する画像・動画を削除しない場合がある件について、「露出を制限しない場合もある」という規定が追加されました。

違法または特定の規制物品/サービス

違反時のペナルティについて、違反の重大さや過去の違反歴を考慮するという記述が削除され、「アカウントを凍結する場合がある(初回違反で一発凍結もありうる)」という弾力的な運用になりました。

強制的対応の適用レベルと適用範囲

Twitterルールに違反したツイートを引用ツイート・スクリーンショット投稿で拡散した場合、そのツイートも元投稿と同様にペナルティ対象となる、という規定が追加されました。

プラットフォームの操作とスパムに関するポリシー

概要

本ポリシーの意図する違反について、ユーザー体験の妨害のほかに、「プラットフォーム操作に対するTwitter側での対策を妨害すること」も対象に追加されました。

禁止事項であるプラットフォーム操作の例に、「Twitterのソースコードを操作して、Twitterが行うプラットフォーム操作防衛策を回避する行為」が追加されました。

アカウント所持数制限

これまでTwitterでは、目的の異なるアカウントであれば1ユーザーあたりの所有数に明確な制限はありませんでしたが、今回の改定で「1ユーザーあたり最大10アカウントまで」という上限が設定されました。目的の重複した複数アカウントの所持はこれまで通り禁止です。

  • 情報発信対象・興味関心を分けたアカウント、言語別・地域別で分けたアカウントは、目的の重複とみなされません。
  • 他者のアカウントの管理運用代行のために複数のアカウントを所持することは可能とされています。
  • その他、Twitterが独自裁量によりアカウント保持数制限に関する例外を許可する場合があります。

複数アカウントによる不正行為の禁止

エンゲージメントの水増し工作やトレンド・口コミの人為的操作を目的とする複数アカウントの操作・運用に関する規定が詳細化されました。

複数アカウントによる重複した内容の投稿(クロスポスト)、相互に拡散・返信等で反応することによるエンゲージメントの捏造、大量アカウント運用によるRT・いいね・アンケート投票数の水増し工作等は今まで通り禁止で、以下が変更されています。

  • 同一内容の多アカウント同時投稿(クロスポスト)について、それぞれの言語に変換されたものについては許可(違反対象外)
  • アカウント作成時の技術的制限(電話番号入力等)を回避する手段の利用を禁止
  • 複数アカウント関連の違反行為が確認されたアカウントは凍結対象となるという規定を追記
  • Twitterルール違反によりアカウントが凍結した場合、同一ユーザーが扱う別のアカウントも一括で凍結される場合があるという規定を追記

ツイートの編集制限

投稿済みツイートの編集(修正)に関する禁止事項が追加されました。ユーザーを欺くような、原形をとどめない修正が禁止されます。

例としては以下です。
アンケート等短時間でバズりそうなネタで、(編集期限の30分の間に)RT・いいねを稼ぐ
 ↓
ツイートを全く別の外部サイトへの誘導に書き換える
 ↓
さもその誘導がたくさんのRT・いいねを獲得しているかのように見せかける

公開ソースコードの操作禁止

公開されたソースコード(表示フィルタリングや機械学習関連を含む)を操作してTwitterルール違反ペナルティを回避するような行為が禁止されます。

ペナルティの種類追加

本ポリシー違反時のペナルティの種類に以下が追加されました。

  • ツイートの表示制限…違反対象ツイートがTwitter内の一部(おすすめ・拡散を含む)で表示されなくなる場合があります。
  • 機能利用制限…ツイートの投稿・編集、ダイレクトメッセージ送信、スペース、コミュニティ、ライブ配信等の機能利用が制限される場合があります。

センシティブなメディアに関するポリシー

刺激の強いコンテンツ(暴力・死傷事故・流血等)、成人の裸体、性的行為に関するコンテンツについて、Twitter内での表示に制限がかかる場合があるという規定が追加されました。

暴力行為とヘイト行為の主体に関するポリシー

「暴力的主体」の定義に関する記述が変更されました。

  • 一般市民以外の人々および基本インフラを攻撃対象とするものも対象に追加されました。
  • 「暴力」について、物理的暴力以外に暴力的言説も対象に明記されました。

規約改定:Twitter広告ポリシー

薬物、薬物関連品

大麻製品に関する広告のタイ向け出稿・配信が制限付きで許可されるようになりました。出稿する場合は以下の条件に従う必要があります。

事前認可

出稿する場合、広告主は、まずTwitterに問い合わせたうえで、所轄官庁およびTwitterからそれぞれ事前に認可を受ける必要があります。

対象商品・サービス

大麻を使用する以下の商品・サービスに限り、広告出稿が許可されます。

  • タイ保健省食品医薬品局(FDA)の認可を受けた化粧品、食品・飲料、サプリメント・ハーブ製品
  • タイ保健省医療・代替医療開発局の認可を受けた薬局

以下に該当する商品は(上記に含まれていても)広告禁止対象です。

  • THC(※)含有量が重量比0.2%超の大麻抽出物製品
    ※テトラヒドロカンナビノール(THC)…大麻の有効成分の一つである向精神薬
  • 大麻の花・花序・樹脂・含油樹脂(オレオレジン)

配信ターゲティング条件

配信年齢選択の際には、21歳未満を対象から除外しなければなりません。

コンテンツ制限

広告コンテンツ(クリエイティブ)内に以下の表現を含めてはいけません。

  • 大麻の快楽的利用
  • 公共の場所での大麻の利用

法令遵守

広告主は以下の事項に責任を持たなければなりません。

  • 関連法令・規制の遵守
  • 法で義務付けられた警告表示・開示情報の掲載

賭博関連のコンテンツ

米国で以下の商品・サービスに関する広告が制限付きで許可されるようになりました。

  • プレイ料金(課金)制のオンライン/オフラインゲーム(カジノゲーム以外)
  • デジタル宝くじ購入代行サービス

規約改定:開発者利用規約>開発者契約

2023年3月29日付けで開発者契約が改定されました。主な変更点は以下の通りです。

前文

2023年3月29日付けで開発者契約が改定されました。主な変更点は以下の通りです。

  • 有料サービスの開始タイミング
  • サブスクリプション契約の自動更新
  • 電話番号認証必須

開発者契約を結べる(=開発者登録できる)条件が変わり、「契約主体となれる法定年齢(日本だと18歳以上)」を満たさなくても、以下の場合は開発者契約を結べるようになりました。

  • 18歳以上の場合(契約主体となれる年齢が18歳より下の国・地域はそちらが優先)
  • 13歳以上で、保護者・後見人の許可が得られている場合(この場合Twitterとの契約主体は保護者・後見人となり、保護者・後見人が本契約に合意する必要があります)

I. 定義

  • 旧I.A.「定義」が旧I.「Twitter APIとTwitterコンテンツ」内から独立し、単独セクションになりました。残りは新II. 「Twitter APIとTwitterコンテンツ」に番号が繰り下がっています。
  • API提供有料化に関する用語の定義が追加されました。
  • Periscope関連の用語の定義が削除されました。

V. 所有権・ベータ・フィードバック(旧 IV. 所有権とフィードバック)

  • V.A. 所有権…「本契約に記載のない範囲について、契約相手の知的所有権を取得することはできない」という記載が追加されました。
  • V.B. ベータ…項目が新設されました。Twitterは開発者に対して一般公開されていない開発中の機能や試作機能を提供することがあります。これらは機密事項であり、利用は自己責任となります。また、場合により追加の要件が発生したり、機能の利用自体がTwitterの研究開発等の材料として使われることがあります。

VII. 契約期間・サブスクリプション費用・支払い・提供停止・解除 (旧 V. 解除)

有料サービス提供に関わるセクションが大幅に追加されました。内容は以下の通りです。

VII.A. 契約期間

期間は[契約受諾]もしくは[ライセンス素材へのアクセス/利用]のいずれか早い方から開始となり、ライセンス素材へのアクセス/利用の停止をもって終了となります。(別途契約停止になった場合はそちらを優先)

VII.B. サブスクリプション費用

新設されました。内容は以下の通りです。

  • 費用は月額制です。
  • 支払い処理は開発者サイトの支払いポータルから支払い情報を登録し、そこに毎月自動で請求が行われます。
  • 契約更新は月単位で自動で行われ、解約処理もしくは契約解除が発生するまで継続します。
  • 支払い手段の利用が断られた場合、新しい支払い手段を登録するまでサブスクリプション契約はキャンセル扱いとなります。
  • 価格はときどき変更されることがあります。価格変更がある場合、Twitter側で十分な予告期間を設け、変更適用日の次の期間(翌月)から自動で請求額に反映されます。変更後の価格を容認できない場合は変更適用日より前に解約処理を行う必要があります。

VII.C. 支払い条件

新設されました。内容は以下の通りです。

  • 支払い条件はデバイス・OS・地域その他の要因により変わることがあり、ときどき変更される場合があります。
  • 有料サービス利用にあたり、開発者は以下を受諾する必要があります。
    1. サービス費用およびそれに伴って発生する各種費用を開発者側で支払うこと(各種税金・クレジットカード手数料・銀行口座維持費・海外送金手数料・為替手数料・為替レート変動による増減分)
    2. 支払い手段の利用規約を遵守すること
  • 費用の請求日は各契約期間の初日付になります。開発者は引き落とし日に合わせて残高を確保しておく必要があります。
  • Twitterは決済サービスから決済情報を受領し、それに基づいて契約の自動更新・失効処理を行いまます。
  • Twitterは銀行口座・クレジットカード・決済ネットワークのエラー・遅延に対して責任を負いません。
  • 支払い済みの費用は返金されません。(別途地域別特記事項がある場合はこの限りではありません)

VII.D. 税金・費用

  • 利用料には各種税金・費用(消費税・関税・通関手数料等)が含まれていません。開発者はこれらの各種税金・費用を別途支払う必要があります。
  • 支払いを怠った場合に罰金・追徴課税・利息等が発生した場合はそれも開発者の責任となります。
  • Twitterがこれらの処理を行うにあたり、開発者はTwitterに個人情報取扱許可を与えるものとします。

VII.E. 有料サービスのサブスクリプション解約

  • 解約手続きを行う期限は、契約更新の24時間前までです。
  • 途中解約による日割り返金等はありません。(地域によっては例外規定がある場合あり)
  • 解約手続き後のアカウントは、その時点の契約期間が満了するまでは有効なまま存続します。

VII.F. 有料サービス利用権移転の禁止

  • 有料サービス契約は1アカウント(ID)につき1契約必要です。複数のアカウントで有料サービスを使用したい場合は該当アカウントすべてで有料サービス契約を行う必要があります。
  • 自アカウントのライセンス素材を他のアカウントが利用できるようにすることは禁止されています。
  • 米国の経済制裁対象者(米国財務省外国資産管理局もしくは他の経済制裁関係当局によって米国民が取引対象にすることが禁じられている人)は、本サービスを利用できません。例としては、キューバ・イラン・クリミア地方(ウクライナ)・北朝鮮・シリアの国民/住民/居住者/滞在者は利用を禁じられています。開発者は禁止対象者でないことの誓約・保証が求められます。

VII.G. 制限事項・義務

  • 有料サービスの契約・利用は、開発者の自国内もしくは同サービスの利用が許可された地域でのみ可能です。
  • Twitterは有料サービス提供地域を独自裁量により変更・制限することがあり、その権利を留保します。
  • Twitterは有料サービス提供を独自裁量により拒否・解約・中断する権利を留保します。

VII.H. 提供停止

Twitterは以下の場合に、予告なくただちに開発者のアクセス権およびライセンス素材利用を停止する場合があります。

  1. Twitterが以下の事項に確信を持つ場合
    1. ライセンス素材に損害もしくは異常負荷をもたらす利用
    2. 本契約への違反
    3. Twitterを法的リスクにさらした
    4. 開発者に対するライセンス素材の提供が商業的に実行不可能である
  2. 長期間アカウントが使用されず放置されている場合
  3. 法的措置によりTwitterに対応義務が発生した場合
  4. 利用料の支払い不履行があった場合

Twitterは停止に伴う開発者の損害発生に責任を負いません。

VII.I.(旧V.) 解除

Twitter側の独自裁量による提供停止が適用された場合、その時点での契約期間が満了するまではアカウントが有効である、という規定が追加されました。(規約違反等による即時停止の場合はこの限りではありません)

VIII. (旧VII.) コンプライアンス監査

Twitterによる開発者の利用記録の監査について、以下の通り制限が加わりました。(これまでは開発者に事前通知すれば、Twitterは開発者の利用状況をいつでも無制限に監査できました)

  • 時間…通常の営業時間の範囲内
  • 監査の目的…直近2年間の支払い金額確定に必要な調査
  • 監査の頻度…12ヶ月に1回(規約違反等の監査についてはこの限りでない)

監査の結果請求額の修正が発生した場合の支払い規定が追加されました。

  • 精算金額…過少支払い全額(&過少支払い率5%以上の場合、監査関連の費用も開発者側で負担)
  • 解約済み開発者に対するTwitterの監査権・開発者の対応義務…契約終了後も1年間有効

IX. 免責事項 (旧 VIII. 無保証)

現状有姿(as is)でのサービス提供について「法的に許可された範囲で」という制限がつきました。

XIII. 紛争解決契約 & XIV. 準拠法 & XV. その他 (旧 VII. 一般規定)

旧「VII. 一般規定」の一部であった旧 「XII.F. 準拠法と紛争解決」がそれぞれ「XIII. 紛争解決契約」「XIV. 準拠法」に独立しました。

  • XIII. 紛争解決契約…開発者が米国在住の場合向けの訴訟規定が独立・詳細化されました。
  • XIV. 準拠法…従来は全世界共通で米国カリフォルニア州法が適用され、同州で訴訟が行われる規定式でしたが、EU・EFTA・英国については居住国の法律に従って関連裁判所に提訴が行われるよう変更されました。日本国内居住者については変更ありません。

その他の旧一般規定セクション内各項目は「XV. その他」にまとめられています。

関連リンク

末尾に開発者規約・ポリシー一覧、Twitter開発者向け公式アカウントへのリンク、開発者ニュースへのリンクが追加されました。

仕様変更:Twitter API 新価格体系発表(移行期限2023/4/29)

Twitter API利用の新しい価格体系が発表されました。

  • 無料プラン…投稿1500件/月+Twitter IDでのログイン認証 (1環境まで) APIの種類は投稿・削除とユーザー情報閲覧のみに制限
  • ベーシックプラン(US$100/月)…ツイート取得10000件/月+投稿50000件/月+Twitter IDでのログイン認証 (2環境まで) API v2の各種機能を幅広く利用可能
  • エンタープライズプラン…ベーシックプランで足りない場合向け。価格体系・仕様は要問い合わせ

旧Standard(v1.1)、Essential(v2)、Elevated(v2)の3プランは4/29(発表の30日後)をもって廃止となります。該当開発者は期限までに新プランに移行する必要があります。

仕様変更:旧認証マークの廃止

2023年4月1日をもって、旧認証マーク制度が終了し、旧制度で認証されたアカウントの認証マークが失効することが3月24日に発表されました。

4月以降認証マークを付与したい場合、個人はTwitter Blue、法人・団体は「認証済み組織」登録を申し込む必要があります。費用は日本の場合月額135,000円(米国等は月額1,000米ドル)です。

認証済み組織バッジ制度は2023年3月30日(米国時間)より全世界で利用できるようになりました。

  • 申し込みは組織(法人)単位で、その中で自社に所属する複数のアカウントを認証(連携)対象にできます。アカウントごとに毎月135,000円払うわけではありません。
  • アカウント1件を追加連携させる(認証対象にする)ごとに月8000円が追加料金として発生します。
  • アカウントの追加連携数に制限はありません。(追加した分×8000円が月額費用に上乗せされる)
  • 組織認証参加のアカウントにはTwitter Blueの諸機能が自動的に付与されます。
  • 認証済み組織参加のアカウントはDM・ツイート・メディアアップロードのレート制限が緩和されます。
  • 組織登録する場合は該当組織のメールアドレスを持っている人が申し込む必要があります。(広告代理店等による代行は原則想定されていません)

仕様変更:おすすめTLアルゴリズムの公開

Twitterの「おすすめ(For You)」タイムラインに表示するツイートを選別する仕組みの概要が公表されました。

  1. 候補収集
    • 複数のおすすめ情報源から、フォロー先50%、フォロー対象外(興味・関心が似ているもの)50%の割合で、ユーザーに関係する直近のツイートを候補として収集
  2. ランク付け
    • 各ツイートを機械学習でランク付け
  3. フィルタリング
    • ブロックしたユーザーの投稿、職場非推奨(NSFW)コンテンツ等を除外
    • 投稿内容に多様性やフォロー内外のバランスが確保されるよう調整
    • ネガティブフィードバックを受けた投稿の優先度を低下

新機能:Twitter Blueグローバル提供開始

Twitter Blueが、地域限定のテスト段階を終了し、全世界向けの提供を開始しました。

仕様変更:ツイートにブックマーク数表示

ツイートをブックマークに入れている人数がツイートに公開表示されるようになりました。

誰が該当ツイートをブックマークに入れているかどうかは、クリックしても表示されません。

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